-おはよう・こんにちは・こんばんは- 防災士ライターのクリスです!
今回は、ミサイルとシェルターについてのお話です。
ミサイルやシェルターと聞くと、みなんさんはどのようなイメージを持つでしょう。
シェルターは、ミサイル攻撃から身を守るためとイメージしがちですが、シェルターは、地震・津波・大雨などの自然災害からも、命を守る効果的な保護手段です。
しかし、日本では核シェルターの普及率は0.02%と非常に低く、家庭に核シェルターが必要だと考える方はごく少数に限られます。
そこで世界での普及率はどの程度なのか調査すると共に、日本ではなぜ普及率が低いのかも解説します。
また、災害時にも有効な核シェルターを取り扱っている企業も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
世界の核シェルター普及率は高い!
まずは、世界の国々の核シェルターの普及率を調査。すると「命を守るシェルター協会」が、各国のシェルター普及率を公開していました。
データは2014年なので約10年前と古いですが、2019年(令和元年)12月4日に公開されている「第200回国会(臨時会)における質問主意書」にも記載されているデータなので、信頼性は高いといえます。
隣国、韓国(ソウル)での普及率は323.2%!
命を守るシェルター協会が公開している、シェルター普及率は次のとおりです。
隣国である韓国ソウル市では、なんと32.3.2%と驚く普及率を誇っていますね!
どの国でも50%~100%の普及率となっていますが、日本においてはわずか0.02%に留まっています。
- スイス:100%
- イスラエル:100%
- ノルウェー:98%
- アメリカ:82%
- ロシア:78%
- イギリス:67%
- シンガポール:54%
- 韓国のソウル市:323.2%
- 日本:0.02%
日本のシェルター普及率は、0.02%に留まっていますね。
ただ、個人的な感想としては「0.02%もあるんだ!」とのイメージが強かったです!
他国の高いシェルター普及率は核兵器保有国にある
この画像は「命を守るシェルター協会」のサイトに掲載されている、核兵器保有数を示した図です。
他国が高いシェルター普及率を誇っている理由には、自国や隣国が核兵器保有国であることが大きな理由ではないでしょうか!
日本は世界で戦争放棄している5つの国のひとつ
国際紛争を解決する手段としての「戦争を放棄」している国は、世界で次の5か国が存在します。
日本もその中の1国であり、終戦から78年が経過。
その間に、国内でシェルターを必要とする事件が起きていないこともあり、シェルター普及率が低いのは当たり前なのかも知れません。
- 日本:1946年 憲法9条
- イ タリア:1947年 憲法11条
- ハンガリー:1989年 憲法6条
- アゼルバイジャン:1995年 憲法9条
- エクアドル:1998年 憲法4条
韓国は北朝鮮と休戦状態にある
隣国であり近年では友好関係が改善されつつある韓国ですが、北朝鮮と休戦中であり平和条約は未だ締結されていません。
このような背景から、ソウル市のシェルター普及率が323.2%と驚くほど高いのは、北朝鮮からの攻撃を想定しているからだと考えられます。
政府も弾道ミサイルの驚異を認識している
実は日本政府としても弾道ミサイルの驚異を認識しており、2022年(令和4年)11月24日に開催された衆議院の総務委員会にて、国務大臣でもある松本総務大臣が委員への質問に、ミサイルからの避難施設については「関係省庁と連携の上、特に地下施設を中心として避難施設の積極的な指定を促進をしている」と答えています。
総務委員会からミサイル関連の発言を抜粋
○松本国務大臣 総務省としては、消防庁におきまして、Jアラートの運用、国民保護のための訓練や、国民保護法に基づく避難施設の指定などに関する国と地方公共団体間の連絡調整を担わせていただいております。
従来からJアラートの的確な運用を行うための取組を進めてきているところでありまして、弾道ミサイルを想定した住民避難訓練を今年度から再開するなど、関係省庁と連携の上で、地方公共団体と一層の連携強化に取り組んでまいりたいと思います
2022年(令和4年)11月24日衆議院の総務委員会議事録から抜粋
このように、政府においてもミサイルへの驚異を排除する動きがあるのは確かであり、今後ミサイルを想定した防災訓練が行われる確率は高いといえるでしょう。
ウクライナ情勢以降、個人での核シェルター設置が増えている!
ロシアのウクライナ情勢以降、日本国内でも核シェルターの認知度が高まり販売件数は増加傾向にあります。
とはいっても、数千台などではないようで、成約率は30台~50台程度。それでも、以前と比べると設置する方が増えているのは事実です。
国内でシェルターが普及しない理由は?
核シェルターを分類すると地下型・地上型・屋内型の3種類に分かれ、最も安全なのは地下型といわれていますが、設置費も最も高額になります。
簡易なのは屋内型のシェルターで、自宅の一室をミサイルにも耐えられる構造に改造します。
しかし、最低でも約500万円以上は必要であり、高額な出費が普及しない原因のひとつに挙げられます。
詳しいことが開示されていない
国内で核シェルターが普及しない理由のなかには「詳しいことが分からない」ということもあるでしょう。
今回さまざまに情報を調査してみましたが、地下に核シェルターを設置する場合にはボーリングなどの地盤調査が必要だったり、その調査費用が別途数十万円必要だったりと、シェルターを設置するまでの費用も必要なようです。
さらには、どのタイプのシェルターでも固定資産税がアップする可能性もあるようで、多くの部分に不透明なところがありました。
これらのことから、単に「インターネットで見たから、核シェルターを設置しよう!」とはならないでしょう。
核シェルターを取り扱っている企業に相談するのがベスト
今回調査して感じたのが、マイホームと同様に高額な買い物となるため、核シェルターの取り扱いから設置まで、ワンストップで行う企業に相談するのがベストということです!
核シェルターは空気清浄システムや蓄電システム、水や食料の備蓄量、トイレの設置と排せつ物の処理方法など、さまざまな用件を検討しないといけません。
したがって、核シェルターを設置するならやはりその道のプロに相談するのが一番です。
核シェルターのおすすめ企業を3社ご紹介
それではここからは、核シェルターを取り扱っているおすすめ企業を3社ご紹介しましょう!
ひとつの製品の紹介になると、自宅には適合しないなどの問題があるため、さまざまなタイプのシェルターを扱っている専門企業を紹介します。
もちろん、ミサイルからの防衛だけでなく自然災害から身を守れるシェルターばかりです。
防災「アンカーシェルター」
アンカーシェルターは、米軍のノウハウが積み込まれた最高品質の防災シェルターを提供しています。
核攻撃だけに留まらず、火災・台風・竜巻・地震などの自然災害からの避難場所として、家族を守る最新のシェルターを販売しています。
ラインナップは「地下型・地下ヤード型・ルーム型シェルター」があり、地下だけでなく庭や駐車場でも設置が可能です!
シェルター販売専門店 シェルタージャパン
SHELTER JAPAN シェルタージャパンはシェルター販売専門店として、さまざまなシェルターを販売しています。
最新のシェルターとしては、世界ではじめての耐火シェルターが魅力です。
- 建築基準法の3倍の耐火性能
- 従来の165倍の放射線をカット
- エアコン完備で長期滞在も可能
- 毎日の在宅ワーク専用室にもなる
- 世界で初めて車いすの方でも利用可能
このような魅力が詰まったシェルターで核ミサイルや地震、津波などの災害から命を守ります。
この製品以外にも新型水害用浮型シェルターや、津波用シェルターなど豊富なラインアップが魅力ですね。
WNI SHELTER ワールドネットインターナショナル
WNI SHELTERは、ワールドネットインターナショナル 株式会社が提供するシェルターで、耐震シェルター&核シェルターの販売実績 日本シェアNo.1を誇っています。
製品は全て自社で開発製造されているため、柔軟な対応が可能です。
しかも他社にない独自の「耐震・核シェルターのレンタル」も開始。
実際に購入する前にどんなものなのか、自宅や会社に設置するとどうなるのかを体験できます。
WNI SHELTERでは、地下造成型・地下埋設型・地上置き型・室内設置型・部屋改造型など、あらゆるシーンでシェルターの設置が可能な点がおすすめポイントです!
まとめ
今回は、ミサイルの脅威とシェルターについて普及率や現状などを解説すると共に、おすすめの核シェルターを販売している企業3社紹介もしています。
核シェルターはミサイルや放射能の驚異から命を守るだけでなく、地震や津波、火災など自然災害の猛威からも身を守る優秀なアイテムであることが分かりました。
ただ、難点としては金額が高額になることですね。
それでも、シェルターに興味のある方は、ぜひ本記事を参考に専門会社に相談してみましょう。
参考サイト
命を守るシェルター協会
世界の現行憲法と平和主義条項
第200回国会(臨時会)核シェルターの普及状況に関する質問主意書
2022年(令和4年)11月24日衆議院の総務委員会議事録