ライターの永野です！
今回のキーワードは「海難救助」。海なし県・岐阜在住の私にとっては本当に馴染みのない言葉です。世の中知らないことだらけなので、海難救助が何かを知らなくても困ることはないのでしょうが…
せっかくなら新しい知識を身につけたい！ということで、「海難救助に関する知識皆無」だった私が、同じく「海難救助に関する知識皆無」な方が知っておくとよいかなぁという情報をピックアップしたいと思いました。
と、いうわけでいつものキーワード検索から。
海難救助にかかる費用を知りたい、というのはわかりますが、「海外の反応」というのはどういうことなんでしょう？！
今回は、海難救助が何かから費用、「海外の反応」、そして海でのトラブルを防ぐためにできることまでを解説していきます。
海難救助とは船舶や積荷をトラブルから助ける行為
海難救助とは、船舶や積荷などが海でのトラブルに遭遇した際に、救助する行為です。日本では、船舶または積荷の全部、もしくは一部が海難に遭遇すると、救助の対象となります。
海難救助船の定義
海難救助は海でのトラブルの際にするものなので、救助に用いるのは船。これを「海難救助船」といいます。海難救助船は、トラブルに巻き込まれた船、遭難者、貨物を救助することを目的としており、海上保安庁に所属する巡視船などは、海難救助船としての役割もありますが、海上の警備や取り締まりも行います。
上記のような幅広い役割を果たすものもありますが、「海上救助船」というと、「サルベージ船」と呼ばれるものを連想する方も多いようです。サルベージ船とは、沈没船の引き揚げや座礁船の引き出し、運行不能な船の曳航（えいこう）などの海難救助にあたるほか、修繕不能な船舶を海上や海中で解体・撤去を行います。
法律上、救助の義務はある？
「海難救助船」というものが存在しますが、法律上、救助の義務はありません。とはいえ、もし海難（海でのトラブル）が起こった場合、海上交通の安全などの観点から、救助を要請したり、救助されたりするのは当然でしょう。
義務ではない海難救助ですが、救助をしてもらえなければ高価な貨物や船舶がダメになってしまったり、人命に関わったりしますよね。そこで、万一の時にスムーズに救助をしてもらえるように与えられているのが、「救助料の請求権」です。
義務のない救助を行った者は、救助した船舶に対し、救助料を請求できます。ただし、これは海難救助が認められた場合、また財産的なものが救助された場合です。人命救助は商法では救助料の対象になりません。しかし、人命と財産が同時に救助されたときには、人命救助にあたった人も、救助料分配の対象となります。
海難救助の依頼方法
海上で何かしらのトラブルが起こり、救助を呼ばなければならない場合、どのように依頼すればよいかをご存じでしょうか。海でのトラブルに関する通報先は、海上保安庁です。番号は「118」。3ケタで覚えやすく、海上での仕事に当たる方なら誰もがご存じかと思います。「海難には縁がない」と思われる方も、いつ、どんなときに海難に遭遇するか分かりませんので、覚えておくとよいでしょう。
海難救助に費用はかかる？
「海難救助」の検索上位に「費用」という言葉が出てきます。もしトラブルに巻き込まれた際に、無事に救助をしてもらえても、巨額の救助費用がかかると思うと不安ですよね。
費用に関しては、次のような決まりがあります。
「捜索費用」は無料
海上保安庁に救助依頼をして、救助船が捜索に出た場合の費用はかかりません。これは、「海上保安庁」という、公の機関が担当するからです。捜索に必要な船や人員の数が多くても、費用は同様に無料となります。
しかし、これは「捜索」の段階での話です。救助が始まると、話は変わってくるので注意しましょう。
費用がかかるケースは
捜査費用については「無料」ですが、救助をしてもらうと救助した側には「救助料の請求権」が発生します。危険業務にあたる費用や、傷病者を陸上の病院へ搬送する費用、傷病者の緊急の診察をする費用、事業協力金などもかかるので、救助された側の負担が大きくなるケースも。
万一の場合に備えた保険加入はもちろん、海難救助に具体的にどれくらの費用がかかるのかも、海に関わる仕事をする方は、把握しておく必要があるでしょう。
〈余談〉山での救助に費用はかかる？
海でのトラブルの話をすると、アウトドア好きの方は「じゃあ、山では？」ということが気になるかもしれません。山での救助に関しては、費用がかかる場合とかからない場合があります。
費用がかかるのは、民間の団体に救助を依頼した場合です。公的機関が救助活動を行う場合は、公務なので基本的には費用がかからないと思ってよいでしょう。しかし、地域の条例などで、手数料を納付しなければならなくなっているところもありますので、山に出かける前には、地域ごとの対応なども確認しておくことをおすすめします。
「海難救助 海外の反応」の検索数が多いのはなぜ？
「海難救助」の検索上位ワードに「海外の反応」というものがあります。なぜ、「海外の反応」が気になるのか、調べてきました！結論からいいますと、日本の海難救助は世界から見ても、非常に水準が高いようです。
世界から評価される、日本の海難救助
昨今はSNSなど、ネット上で世界のさまざまな情報を入手することが可能です。日本で海難救助に当たる消防隊の水難救助隊や、海上保安庁の救助隊に関する情報が、世界から注目を浴びています。
海難救助の様子に関してはもちろん、水難救助を行う隊員の技術を競う大会の様子などもさまざまなメディアで紹介されており、日本の救助隊員の高い技術や取り組み姿勢が、海外で評価されているようです。
具体的な海外の反応は…
海外の方から見た日本の救助への姿勢や救助隊員の技術について、海外からは「動きが迅速で素晴らしい」「自分も訓練するうえで刺激をもらえた」「救助スキルがすごい」「日本人のプロ意識は驚異的だ」など、賞賛の声が届いています。
「思いやりと愛情に溢れている」と感動の声を伝えている海外の方もおり、日本の海難救助は高いスキルだけでなく、救助に当たる「姿勢」も、世界水準を超えていることが分かるのではないでしょうか。
海難が起こらないためにできること
海難救助隊の方々は高いスキルを持っており、もしものときには命をかけて救助に当たります。しかし、多くの損失や人命の危機をもたらす海上でのトラブルは、起こらないに越したことはありません。
海難が起こらないために日頃からできることは、何なのでしょうか。
海難防止活動とは
海上保安庁では、海上交通の安全を守るために、海難防止活動に力を入れています。これは、過去の海難傾向を踏まえ、関連機関や団体と連携して行うものです。活動としては、訪船指導や海難防止講習についてのリーフレットを配布するなどの啓発活動実施、また、飲酒での操縦や危険操縦など、重大な事故につながる行為を行った方への調査や是正指導などがあります。
ほかにも、海でのレジャーを楽しむ方々が自主的な啓発活動の輪を広げることが重要だとし、民間ボランティアと連携した地域密着型の安全活動なども、積極的に展開しているようです。
海上保安庁による「海の事故ゼロキャンペーン」も
海難防止には、船舶所有者や運航者はもちろん、海事関係者、漁業関係者、マリンレジャーを楽しむ方など、幅広い立場の方が、海難防止について関心を深めることが重要です。
これを実現するために、海上保安庁は「海の事故ゼロキャンペーン」を実施しています。「海の事故ゼロキャンペーン」は、「海難ゼロへの願い」をテーマとしたキャンペーンで、毎年7月後半の16日間実施するものです。海難防止思想の普及、そして高揚を図ることが目的で、海難防止のためのさまざまな情報提供のためのチラシなども制作されます。
「海の安全情報」もチェックを
海に出る方は「海の安全情報」のチェックも忘れてはいけません。こちらも、海上保安庁が提供している情報で、全国各地の灯台などで観測した気象や海象に関する情報を、リアルタイムで提供しています。
海の安全情報は、インターネットで簡単にチェックできます。船舶運航者はもちろん、海でのレジャーを楽しむ方も、海に行く前には必ずこうした情報を収集しましょう。
海難事故防止に努め、もしものときは「118」へ！
海難事故の捜索は無料ですが、救助には費用がかかります。また、船舶のトラブルは大きな損失をもたらしますし、危険なので、日頃から事故を避けるために注意を払う必要があるでしょう。
世界からも認められる日本の海難救助ですが、利用しないに越したことはありません。安全に、海での活動ができるよう、1人ひとりが意識を持てるとよいですね。
編集後記
「海なし県だから海のことはよく知らない」と言いましたが、本当は山ばっかりなのに山のこともよくわかっていませんし、川だって近くにあるけど川に関する知識もほぼありません。もうおわかりかと思いますが、とにかくインドアなので、アウトドア系の話題にはまったくついていけないタイプです。
アウトドアなほうが、いろいろなことを知っているイメージですが、インドアを生かせることもあります。
たとえば「日焼け、ダメ、絶対」なので日焼け止めに関することはけっこう調べますし、すぐ熱中症になるので暑さ対策についても、「暑いの大好き！」みたいな感じの方よりも詳しいと思います。防災新聞の内容から離れたところでいけば、動かないけど太らないようにするための方法もなんとなく知っていますし、家のなかでの危険については子どもと遊んでいるなかで身をもって体験しました。
一見、短所だったりネガティブなイメージを持ちやすいことも、逆に生かせることはあるものです。そういったことに気づけるのも、ライターの楽しい部分だったりするかもしれませんね。
