水難救助には資格が必要?水辺での事故防止についても本気出して考えてみた

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こんばんは!ライターの永野です。

我が家の長男はプールが好きで、今年の夏も「プールに行きたい」と何度も言われました。しかし私は非常にインドアなため、プールに行くことはおろか、自宅から出るのにもけっこうな労力を要します。今年はコロナの感染者が7月頃から爆増し、さらに「夏休みの短期集中プール教室」的なところへ行った同級生がコロナに感染したと聞き、余計にプールに行く気が失せてしまい…

それでも「屋外なら大丈夫、行こう」という夫に「何言ってんだこいつ」とまでは思わないものの「やめてくださいよ」という気持ちでいっぱいになり、「私はプールで感染したくない、プールに行くならあなたと息子は2週間帰ってこないで」と言い、なんとか感染予防とプール回避ができました。

プールが好きではない理由のもう1つは、水場での事故がこわいこと目が離せない年齢ですし、目を離すつもりもありませんが、もしものことを考えると、なんとなく腰が上がりません。

そんな私が今回のテーマに取り上げるのは「水難救助」。水難とは、水場でのトラブルのことです。キーワード検索をすると、次のような結果となりました。

ラッコキーワードより

救助隊、救助犬、資格、費用などさまざまなキーワードが検索されていることがわかりますね。

情報がバラバラとしていてもなぁ、と思いながらも、なかなか「コレ!」と絞るのが難しかったですが、さまざまな情報をちょっとずつまとめました!早速、ご紹介します。

目次

水難救助に費用はかかる?

海難救助は救助の義務がないものの、救助をすると費用を請求できるというルールを設けることで、救助に積極的にあたれるよう工夫されていることを、前回ご紹介しました。

水難救助は海難救助と似ている印象ですがやや意味が異なり、Wikipediaには以下のように記されています。

船舶の転覆事故や遊泳等で何らかの理由により水難事故に巻き込まれた者を捜索・救助することである

Wikipediaより

水難への救助活動は、大きく3つに分類されます。3つの救助活動について、また費用負担について見ていきましょう。

静水救助活動

静水救助活動は、水の流れの影響を考慮しなくてもよい、もしくは影響が比較的少ない場所での救助活動です。静水だから救助を必要とする方の状態が必ずしも悪くないわけではありませんが、救助する側からすると、他の2つの救助よりも大変ではないといえます。

流水救助活動

流水救助活動は、水面の流れを考慮しなければならない場所での救助活動です。この場合、救助に当たる人には専門的な教育や継続した訓練を受け、知識と技術をしっかりと持っていることが求められます。水の流れがあるなかで、人を助けるというのは、決して簡単なことではありませんので、素人が救助しようとすると、命に関わる可能性もあるため、注意が必要です。

潜水救助活動

潜水救助活動は、水面下での救助活動です。潜水器具を使用する必要があり、水の抵抗が大きいなかで救助にあたらなければなりません。こちらも、知識や技術がなければ助けようと思って逆に巻き込まれる危険性があることを、覚えておきましょう。

水難救助に使用されるアイテムは

水難救助というと、生身で水に飛び込んで泳ぎ、要救助者を助けるというイメージがありますが、実際にはこれに限らずさまざまな救助機材を使用します。どういったアイテムがあるのか、見てみましょう。

救命胴衣(体につけて、沈まないようにする)
水難救助用手袋(耐久性、保温性、絶縁性などがあるグローブ)
水難救助用ヘルメット(軽くて水に浮く、動水圧を受けない)
フローティングロープ(障害物に絡まないよう水に浮くロープ)
レスキューチューブ(つかんだり体に巻き付けたりして、要救助者を陸地に運ぶ)
フローティング担架(水に浮くタイプの担架)  など

救助にかかる費用は

水難救助の気になる費用ですが、海上保安庁やボランティア団体である水難救済会などが救助活動や捜索活動を行う場合、費用はかかりません。病院まで搬送する際も、救急車を利用するので要救助者の費用負担はないといえます。

しかし、民間の救助隊や漁協の方などに救助を依頼すると、費用を請求されるケースがあります。また、24時間の救助サービスを行っている、海上のJAF的な存在の団体に依頼する場合も有料です。

費用はどこに依頼するかによって異なりますが、数万円から20万円くらいを金額例として挙げているところも。命を救ってもらうための費用として安いと思うか高いと思うかは人それぞれですが、「ある程度の費用がかかる可能性がある」ことを、忘れてはいけません。

水難救助に当たるのは「水上安全救助員」や「救助犬」!資格は必要?

水難救助の種類によっては、専門的な知識や経験が必要だと前述しましたが、こうした救助に当たるのは「水難安全救助員」と呼ばれる方です。また、「救助犬」も水難救助にあたることがあります。

水上安全救助員とは

水上安全救助員は、水難から人命を守るための知識や技術を持った人です。泳ぎが得意なことはもちろん、溺れた人を救助する方法や力を持っており、さらに、要救助者の様子を見て、適切な応急手当ができなければなりません。

水難安全救助員は海や川、湖、プールなどで監視などを行いながら事故防止に努め、いざというときには救助や手当にあたります。水場でのレジャーの人気アップに伴い、水難安全救助員の需要も高まっているといえるでしょう。

救助犬とは

救助犬は「災害救助犬」とも呼ばれ、水難はもちろん、幅広い災害で活躍する犬です。たとえば地震で家屋が倒壊したときや、大雨で土砂崩れが起こった際、山間部で行方不明者が出たときなどに、嗅覚を活用して捜索をサポートしてくれます。

泳ぐこともできるので、水難の現場で要救助者の元へいち早く救助に向かい、救助隊を助けることも可能。さまざまな災害に対応できるよう、日々厳しい訓練を重ねています。

救助の仕事に就くのに資格は必要?

水難安全救助員になるには、資格取得のための受験が必要です。救助員はⅠ・Ⅱがあり、それぞれ受験資格などが異なります。

Ⅰを修了するとⅡを受験できますが、その前に救急法基礎講習というものを修了していなければならず、また高度な遊泳技術も必要です。受験資格や費用などの詳しい情報は、日本赤十字社のホームページに情報が掲載されていますので、ぜひこちらもチェックしてみてください。

水難に遭遇!どう行動する?

毎年、海や川、プールなどでの事故に関するニュースを目にする機会はありますが、一体どれくらいの事故が発生しているのでしょうか。また、もし水難に遭遇した場合、私たちはどういった行動を取ればよいのか、確認しましょう。

水難の発生率

警視庁の報告によると、令和3年の水難発生件数は1,395件、水難者は1,625名でした。そのうち、行方不明者、死者はなんと744名と、事故に遭った方のうち45.8%が、残念な結果となっています。

水難に遭うのは子どもが多いイメージがあるかもしれませんが、上記のうち、中学生以下の水難者は183名、死者・行方不明者は31名と、あまり多くはないことがわかります。

水難の多い地域は沖縄県94件、千葉県72件、東京都68件、北海道62件で、その他の地域に関しても、20件以上の地域は多く、多少の地域差はあるものの、全国のどこでも水難の危険性があることがわかるでしょう。

水難時の対処法は

いつ、どこで起こるか分からない水難ですので、自身が巻き込まれる以外にも、目の前で起こる可能性もゼロではありません。もし水難に遭遇した場合、まずは助けを求めましょう。

監視員・救助員がいる場合はそういった方に助けを求めれば、適切な対処をしてくれます。こうした人がいないときには、海上保安庁の緊急通報用電話番号「118」、そして陸上での事故同様、警察(110番)、消防(119番)にも救助を求めてください。

通報の際に伝える内容は、次の通りです。

1、事故の内容
2、事故が起こた場所
3、事故に遭った方の人数
4、通報した人の名前と連絡先

通報先の相手が聞きたい内容を順番に質問してくれるでしょうが、上記は必ず伝えたい次項ですので、覚えておくといざというときに役立ちます。

自身の安全確保が第一!救助は慎重に

目の前に溺れている人がいたら、すぐにでも助けてあげたい!と思うのは当たり前です。しかし、勢いで助けに行ってしまうと、自身も水難に巻き込まれる可能性があります。自分の命が危険にさらされてしまいますし、救助側も、救助する人が増えてしまうと手間取ってしまうことがありますので、落ち着いて、助けにいけるかどうかを判断しましょう。

自分の安全が確保できないと判断した場合には、声かけをする、道具を使って助けられそうなら頑張ってみるなど、その場でできることを実践してみてください。

周囲の人と助け合いながら救助活動を

救助活動で大切なのは、複数人での連携です。救急救命も、AEDを取りに行く人、救急車を呼ぶ人など、1人ひとりに役割を与え、複数人で救助に当たりますよね。水難の際も同様で、周囲の人と協力しながら救助活動を行うと、スムーズかつ安全にできます。

助けを呼びに行く人や通報する人、要救助者の様子を見る人、救助に使えそうなものを探しに行く人など、複数の人がそれぞれの役割を果たせば、1人ひとりの負担が少なく、しかもより迅速な救助活動の実現が可能です。

水難に遭わないために、私たちができること

水難は毎年多く起こっているので、自身が事故に遭わないよう、日頃から心がけたり準備したりする必要があります。私たちが水場に足を運ぶ前にできることは、何なのでしょうか。

危険な場所に近づかない

立ち入り禁止区域や急流、深い場所などは危険です。こうした場所へ足を踏み入れると、思いも寄らぬ事故に巻き込まれる可能性があります。周辺に標識がないかなどをよく確かめ、常に自分で情報をキャッチすることを忘れてはいけません。また、標識などがなくても、目視で危険そうな場所には近づかない、人があまり近づいていない場所は避けるなど、「アンテナ」を張って行動する必要があります。

状況に応じた判断やアイテムの使用を

一見安全そうな場所でも、潮の満ち引きによって状況が大きく変化するポイントはあります。また、川や海などは天候による変化もあるので、海が荒れている、荒れることが予想されているときや、川の付近で大雨が降っているときなどは、遊ぶのをやめてその場から離れるなどすると安全です。

また、「浅いから大丈夫だろう」などと思わず、水場でのレジャーの際はライフジャケットを必ず着用するなど、アイテムの活用で、大きな事故を防ぐこともできるでしょう。

子どもとの水遊びは特に注意!

人は、膝くらいまでの深さがあれば溺れる危険性がありますので、浅瀬でも子どもが溺れてしまう、ちょっと目を離した隙に流されてしまう、深みにはまってしまうということは考えられます。

小さな子どもはもちろん、小学生になっても、必ず大人が付き添い、目を離さないことが重要です。子どもの水難件数は非常に多いわけではありませんが、「絶対に大丈夫」ということはありません。必ず一緒に行動したり、視界に入る場所で遊ばせたりして、安全を確保しましょう。

我が家が水場に行くときに気を付けていること

冒頭でも申し上げたとおり、我が家はあまり海や川、プールなどに行くタイプではありません。しかし、スワンボートやフェリーなどに乗ることもありますし、子どもが「どうしても」といえばプールにも行きます。

そんなとき、気を付けているのは「とにかく一緒に行動すること」です。我が家はまだ子どもがあまり大きくないので、「プールでは絶対に子どもや浮き輪から手を離さない」ことを徹底しています。夫は活発な長男、私は浮き輪から降りない次男を担当するのが基本ですが、どちらももしものことがないよう、細心の注意を払っています。

スワンボートなどに乗るときは、乗る前に「乗り出さないこと」「水を触ろうとしないこと」「フェリーで海に近いポイントに立つ場合は手すりを絶対に離さないこと」など、細かな約束を確認し、「もし落ちたらどうなるか」を説明します。

脅しのようになってしまうかもしれませんが、本当に取り返しのつかないことになるからやってはいけない、もしやったらもう乗せない、ということを何度も言うことは、毎回欠かしていません。

乗り物に乗っていてもし子どもが落下してしまったら、と最悪の事態を想定し、自身がどう動くべきか脳内でシミュレーションすることもしています。慎重すぎる、大げさだと思う方もいらっしゃるかもしれませんが、「約束」と「シミュレーション」は、子どもたちにとっても、私にとっても、危険を回避しながら楽しむために重要だと思っています。

今後、子どもが成長していくと、「ママはついてこなくていい」と言うようになるでしょうが、そのときにどうやって安全を保っていけばよいのかは、我が家の課題だといえるでしょう。

本格的な救助はプロに!事故防止に努めながら安全に楽しもう

どのような状況においても、「救助」は容易なことではありません。水難は水の抵抗や流れなどがあるなかで、溺れている人を助けなければいけないので、特に危険です。

もしもの事態に遭遇したり巻き込まれたりしたら、本格的な救助は、知識や技術あるプロに任せ、自身の安全確保に努めましょう。通報などの可能な範囲で、大切な命を救うことに協力できるとよいですね。

編集後記

この記事を書いていて、「そういえば屋内の温水プールに連れて行く約束してたっけ」ということを思い出しました。コロナの感染者がまた増加傾向にあるなか、ノーマスクで屋内という「密」な空間に行くのは非常に危険なので、今年はプールにいかないまま終わりそうです。

夫は長男をスイミングスクールに通わせたいようですが、送迎や月謝のことを考えると頭が痛くなります。さらにこの記事を書いていて「私が見ていないところで息子が溺れたらどうしよう」などと心配にもなっています。

スイミングスクールに限らず、習い事については働くママの大きな課題です。そんな話やこんな話は防災とは無関係ですが、編集には関係ない「編集後記という名の永野のプライベートに関するぼやき」として、吐き出させていただければ幸いです。

備えておこう!おすすめの防災グッズ

これから用意しようと思っている方におすすめなのが「Defend Future」の防災士が監修した防災グッズ。自分でリュックに詰められるようになっていたり、簡単に手に入りやすい紙皿などは除いているなど、個人が防災にきちんと向き合えるようになっています。

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この記事を書いた人

大学・大学院にて日本語学を専攻。日本語教師を経て2018年よりライターに転身。子どもと学べる防災に関心を持ち、日々災害や備えについて勉強中。
詳しいプロフィールはこちら

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