地震の種類には、大きく分けて「内陸型地震」と「海溝型地震」があります。
今後の発生が予想されている南海トラフ地震は海溝型地震ですが、その備えとして真っ先に津波対策を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。
では、内陸型地震への備えはどうでしょう。今後30年以内に70％の確率で発生が予想されている「首都直下型地震」が内陸型地震なのです。
今回は、「内陸型地震」と「海溝型地震」それぞれの特徴をふまえて、命を守るために今すぐやっておきたい備えについてお伝えします。
とくに、内陸型地震へのとりくみは3つに絞っているので、ご自分がはじめやすいことから進めてみるのも良いですね。
それでは早速、内陸型地震の特徴から見ていきましょう。
内陸型地震の特徴
震源が浅く震源地近くは大きな揺れになりやすい
下のイラストをご覧ください。
海溝型地震では、大陸プレートと海洋プレートがぶつかる海底（※イラスト中央）に震源があります。しかし、内陸型地震は大陸プレート内部の浅いところ（※イラスト左上）に震源があり、その距離は地下の約5～20 kmぐらいでおこるとされています。（参考：国土地理院「活断層とは何か」）
このように、内陸型地震の大きな特徴の一つは「震源が浅い」ことです。
そのため、私たちが生活している地面の真下に震源があることとなり、震源地の近くでは激しい揺れがおこるとされているのです。
緊急地震速報がならず「いきなり大きな地震」
震源が浅いことは、緊急地震速報にも影響をおよぼします。
緊急地震速報がでるまでには、解析・伝達のため一定時間を要するとされています。そのため、震源が浅い部分で発生した地震では、解析・伝達しているあいだ、つまり「緊急地震速報がでないうちに、大きな揺れが到達してしまう可能性」があるのです。（参考：気象庁「緊急地震速報の特性や限界、利用上の注意」）
したがって、内陸型地震では「いきなり大きな揺れに襲われる」ことをイメージして、備えなければならないのです。
内陸型地震への備えで特にやっておきたい3つのこと
ではこれらの特徴をふまえ、「内陸型地震への備えとして、命を守るためにやっておきたい3つのこと」をお伝えします。
➀活断層の位置を把握しておく（まだ見つかっていない活断層もある）
内陸型地震は地盤の弱い部分（＝断層）にできた歪みが、大きくずれ動くことでおこるとされています。この断層のうち、過去に繰り返し地震をおこし、将来もおこすと考えられる断層は「活断層」とよばれ、日本には約2000あるといいます。
内陸型地震に備えるには、この活断層の位置を把握しておくことも大切でしょう。しかし、全国に約2000もある活断層を調べるのは一苦労です。
そこで、ご紹介したいのが、文部科学省と気象庁が共同で作成したパンフレット『活断層の地震に備える－陸域の浅い地震－』です。※パンフレットのリンク先は気象庁ホームページ
パンフレットで「大きな地震の可能性がある活断層」を調べる
このパンフレットには、政府の地震調査研究推進本部（地震本部）が特定した『規模の大きい地震が発生する可能性のある全国約 100 の主要な活断層』が示されています。全国版と地方版があるのですが、地方版では、予想される地震の規模や地震発生の可能性がランクづけされているのです。
地震の原因となる活断層について知ることも、大切な地震への備えです。ぜひ一度ご覧になってみてはいかがでしょうか。
まだ見つかっていない活断層がある
ただ、一つだけ注意していただきたい点があります。それは「日本にはまだ見つかっていない活断層がある」ということです。
「いつどこで地震がおこるかわからない」とはよく言われますが、まさにその言葉の根拠とも言えるのではないでしょうか。この点もふまえながら、パンフレットをご活用いただけると良いですね。
➁家具などの倒れてくるものは固定する
筆者は東日本大震災をもたらした東北地方太平洋沖地震（2011年3月11日発生、マグニチュード9.0、最大震度7）を経験しましたが、緊急地震速報がなって机の下にもぐってから、揺れがどんどん強くなったのを覚えています。
しかし、内陸型地震では突然大きな揺れがくるため、机の下にもぐる間もなく身動きできない状況になる可能性もあります。
阪神・淡路大震災をもたらした兵庫県南部地震（1995年1月17日発生、マグニチュード7.3、最大震度7）は内陸型地震でした。6,434名の方が亡くなり、その多くが建物の下敷きになったことによるとされているのです。
したがって、内陸型地震への備えでは、家具や物が倒れてこないよう固定しておくことが重要です。もちろん、家具などの固定は内陸型地震への備えに限ったことではなく、海溝型地震についても同様です。ですが、内陸型地震の特徴をふまえれば、今一度チェックしてみる、もしくは対策にとりかかることがもとめられるでしょう。
③耐震診断・耐震化をおこなう
家具の固定と同じように、内陸型地震の特徴をふまえてぜひともやっておきたい備えが「建物の耐震化」です。
国も耐震化をすすめるよう促しており、国土交通省のホームページには、次のように記されています。
国土交通省では、「令和12までに耐震性が不十分な住宅、令和7年までに耐震性が不十分な耐震診断義務付け対象建築物をおおむね解消する」ことを目標として掲げ、所有者による耐震化を支援しています。
国土交通省ホームページ「住宅・建築物の耐震化について」より引用
とくに、建築基準法の耐震基準が強化されるまえ（昭和56年・1981年以前）に建てられたものは、耐震性が不十分なものがあるとして、耐震診断や耐震改修がもとめられています。
国土交通省のホームページ「住宅・建築物の耐震化について」には、地方公共団体の耐震支援制度に関する問い合せ窓口（令和4年4月1日現在）など、耐震化に関するさまざまな情報が掲載されています。
ご自宅の耐震性が心配という方は、ぜひご覧になってみてはいかがでしょうか。
ここまで、内陸型地震の原因と特徴をお伝えしました。次に、海溝型地震について見ていきましょう。
海溝型地震は津波がおこることをふまえた備えが必要
海溝型地震の震源は、海洋プレートと大陸のプレートがぶつかりあう海底に位置しています。
2つのプレートがぶつかる境目では、海洋プレートが大陸プレートを引きずりこみながら、下にもぐりこんでいきます。そのため、大陸プレートには“ひずみ”がたまっていくのです。長い年月をかけてたまった“ひずみ”は耐えきれなくなり、大陸プレートが跳ね上がり地震が発生するとされています。
海溝型地震では津波に注意
このように海底にある大陸プレートが跳ね上がると、それによって海面が持ち上げられ津波を発生させることがあります。
東日本大震災をひきおこした東北地方太平洋沖地震が、海溝型地震でした。また、今後発生が予想されている南海トラフ地震も海溝型地震であるため、津波への対策が急がれているのです。
津波からの避難では、「一刻も早く高台へ」「一度、高台に行ったら下には戻らない」ことが重要です。津波はジェット機並みの速さとなるところもあり、津波をみてから逃げても簡単に追いつかれてしまいます。また、津波はくりかえしおそってくる、そしてたとえ最初の津波がすぎさったとしても、後からくる津波のほうが高いこともあるため、津波警報が解除されるま下に戻ってはいけないのです。
海溝型地震への備えにハザードマップの確認は欠かせない
このように、海溝型地震では津波が発生することもあるため、津波への備えが必須となります。そのためには、自宅や職場・よく行くお店や病院などの津波浸水想定範囲を確認し、避難経路や避難先を把握しておくことが欠かせません。
国土交通省が運営する『わがまちハザードマップ』では、市町村の各ハザードマップを確認することができます（公開しているハザードマップの種類は、自治体によって異なります）。ご自分の地域はもちろん、離れて暮らす家族が住む地域についても調べることが可能なので、ぜひ活用して備えをすすめていきましょう。
内陸型地震でも海溝型地震であってもライフラインが途絶えることも
今回は、内陸型地震と海溝型地震の特徴をふまえ、命を守るため特にやっておきたい備えについてお伝えしました。
ですが、内陸型地震でも海溝型地震であっても、大きな地震となればライフラインが途絶えてしまうことも十分ありえます。食料や懐中電灯はもちろん、備蓄トイレや寒さ暑さ対策・医薬品なども必要になってくるでしょう。
命を守るための備えと合わせて、避難生活への備えもすすめていきましょう。
（以上）
